視能訓練士：介護・福祉関連の仕事・資格・求人情報

働く職場職場は眼科医のいるところに限られている。

就職者の約半数は大学病院や国公立病院に勤めている。

その他でも総合病院など規模が大きく機構が整った病院に勤務している人が多く、個人病院に勤める人は少ない。

就職の地域は全国にわたるが、とくに東京・大阪や、その周辺の都市部に集中している。
就職先の病院や地域にこのような特色があるのは、弱視・斜視の治療・訓練を行う専門医が、大都市の総合病院、大学病院、国公立病院に集中しているからである。

なお、一般の眼科医師のもとで働いている視能訓練士の場合には、弱視・斜視の訓練よりも、むしろ眼科の検査の仕事が中心である。

仕事は眼科の診療室・訓練室内で行われる。

視能訓練士の就職方法

就職の方法養成施設で就職を斡旋してくれる。

狙い目の資格

祝能訓練士（ＯＲＴ）は、昭和四十六年（１９７１）に制定された祝能訓練士法に基づく国家資格である。

眼科医師の指示のもとに視機能検査を行うとともに、弱視、斜視などの訓練治療に携わる専門技術職。

これまでに約４０００人が有資格者となったが、慢性的な人員不足状態にある。

駄酒落じゃないが、狙い目の資格である。

昔は、弱視、斜視の矯正訓練だけという狭い分野の業務であったが、今では眼科一般での幅広い祝機能検査へと業務が拡大した。

視機能検査とは、視力、視野、屈折、調節、色覚、光覚、眼圧、眼位・眼球運動、瞳孔、涙液・涙道などの検査の他に、超音波、電気生理学、写真の撮影検査など、いろいろある。

ほとんどが病院、眼科医院に勤務している。

資格取得方法

高卒の場合三年以上、短大・大学・看護学校卒の場合は一年以上を、視能訓練士養成施設で所定の教育課程を修めた後、国家試験に合格する必要がある。

平成十二年三月の試験では３４０人が受験し、不合格者は８人だけだった。

手話通訳士

厚生労働省が認定した公的資格だが、国家資格ではない。

一般世間の関心は非常に高く、多くの自治体が手話講習会を開催している。

そして大勢の手話ボランティアが育っている。

人気は高いのであるが、手話を本業としている人は少ないようだ。

東京都内でも、職業として成り立っている人は数十人だけと言われている。

必要な検査（視力・屈折・調節・視野・色覚・光覚・眼圧などの諸検査）を行い、医師の診断の基礎となる検査結果を呈することや、

医師の指示のもとに、斜視や弱視などの眼視機能に障害のある人に対して、機能を回復させるための矯正訓練を行うこと、

さらに幼年期視覚を完全な成人の視覚に発育させるための視能矯正訓練、眼の障害をもつ人に対する視覚管理等が主な職務内容である。

患者は幼児ばかりでなく、青年や老人にまでおよんでいる。

以前は矯正訓練の方が視能訓練士の仕事として重視されていたが、現在では検査の仕事も同じくらいのウェイトをもっている。

また、視能矯正訓練の場合には、１２歳以下の児童が中心である。

医師の指示のもとに職務を行うため、自分だけで診療したり、メガネ店などで視能訓練士の仕事をすることはできない。

また医師や薬剤師などと同じく、仕事上知った患者（対象者）の秘密を守る義務がある。

現在は、視能訓練は治療から予防へと変転している。

特に斜視、弱視は幼児期に発見し、早期に治療することが必要で、一歳半検診での眼科検診が重要になってきている。

視能訓練士の資格

国家試験に合格すること。

国家試験科目は、臨床心理学、視器の解剖・生理・病理学、視覚生理学、生理光学、眼疾病学、眼科薬理学、神経眼科学、視能矯正学総論、視能矯正学各論の九科目である。

平成七年現在、養成施設は全国に１１ヶ所で、国立病院附属視能訓練学院が二校（大学卒業程度を入学資格とし修業年限一年）、四年制大学が二校、高校卒業程度を入学資格とする三年制の専門学校が七校ある。