言語聴覚士（ST)：介護・福祉関連の仕事・資格・求人情報

言語聴覚士（ＳＴ/Speech Terapist）は、平成九年（１９９７）に言語聴覚士法が制定されて国家資格となった。

それまでは、臨床言語士、聴能言語士、医療言語聴覚士、言語療法士などと、団体によっていろいろな呼称があり紛らわしいかったが、言語聴覚士に統一された。

言語障害にある人（失語症、言語発達障害、聴覚障害など）の検査・治療・指導・訓練にあたり専門医療技術職。

言語障害と言っても、先天的知的障害の場合、交通事故や脳出血の場合、対人関係が原因の場合など、いろいろある。

その必要性は高いが、やっと国家資格になったことからも類推されるように、まだまだ一般には普及していない。

欧米に比べて日本の福祉が遅れている証拠の一つが、言語障害への対応の遅れであるとも言われている。

なんにしても、誕生直後のホヤホヤの国家資格である。

第一回の国家試験が平成十一年に実施された。

受験者が約４５００人で合格者が約４０００人。

第二回は平成十二年三月に実施され、約１５００人が受験し、約７００人が合格した。

とにかくまだ二回しか行われていないので、平均合格率を計算しても参考にならない。

資格取得方法

国家試験に合格すること。

受験資格は、大学や専門学校などの言語聴覚士養成のための養成施設において、一定の履修をした者。

高卒者の場合は、三年間、大卒は二年間、大卒でも指定科目を履修していれば二年間、それぞれ養成施設で学ぶ。

なお、平成十五年（２００３）までは特例措置があり、すでに病院などで言語聴覚の機能回復の仕事を五年以上経験している者は、指定講習会を受けるだけで受験資格を得ることができる。

養成施設への受験

難しい学校もあれば、やさしい学校もある。受験科目も学校によって異なる。

言語障害をおこした人に対して、言語訓練および指導を行うことを職務とする。

言語障害には、言葉の中枢機能の障害（言語発達遅滞、失読症、失語症）、発声や発語器官の障害（口蓋裂、音声障害、構音障害）、聴力の障害（先天性・後天性難聴、老人性難聴）などがある。

言語聴覚士は、このような障害の原因となっているものをつきとめ、コミュニケーション障害に対する訓練や家族への指導を行う。

言語障害をもつ人は、身体の麻痺や知的障害等、障害が重複する場合が少なくない。

そのため、言語聴覚士をはじめ、医師、看護婦、理学療法士、作業療法士、ソーシャルワーカーなどがリハビリテーション・チームを組み、治療やケアにあたることが大切である。

言語の障害は周囲の人々から理解されにくく、誤解される場合が少なくない。

その理由としては、言語障害をもつ人の第一の特徴として、肢体不自由者のもつハンディキャップに比べて表面的にあらわれにくいという性質をもつものであること、

そして自分の障害を言葉に出して人に伝える能力それ自体に問題がある言語障害者特有の事情がこれに拍車をかけていることなどがあげられる。

第二の特徴は、その回復ないし改善に長期間の治療訓練を必要とする場合が多いということである。

障害の種類や重症度によって差はあるが、通常６ヶ月以内で治療を完了することはまれであり、六ヶ月から一年かかるものが半数を占め、一年以上数年間にわたる場合が少なくない。

高齢社会を迎えたわが国では、脳血管障害による失語症など言語障害をもつ高齢者が増加の傾向にある。

外見からではわかりにくいため、家族や親しい人と思うように話せない苦しみの大きさは測り知れないものがあり、

この障害を除去・軽減する言語聴覚士の仕事がこれからの高齢社会で期待されている。

他に、食事を摂ること（摂食行動）に問題があるケースや人工内耳を装着したケースなどに対して訓練を行う言語聴覚士も、今後ますます必要とされるであろう。

言語聴覚士（ＳＴ）の資格

働く職場国家資格ではないが、二つの認定機関が認定している。

言語聴覚士（ＳＴ）の働く職場

需要が多く、まだまだ人材が不足し　ている現状であるが、主な職場としては病院やリハビリテーションセンター、施設などがある。